
当家は、このインバウンド需要による宿泊費高騰のご時世ながら、ホテル半額となる藤田観光の株主優待を使い倒して度々旅行しています(大阪万博にでかけるにも、2人で一万円ちょいで泊まれてしまうという激安)。
ところが、9月末に、気になる情報が入ってきました。藤田観光の優待は、専用のサイトからホテル予約をするのですが、その予約方法に関する案内の中で、株主優待制度の変更が検討されていることが予告されたのです。
「株主の皆さまにより良いサービスをご提供するため改定の検討を進めているものであり、」とのことですが、いわゆる優待の「改悪」にならないことを祈るばかりです。
便利になるといっても、優待価値が下がっては意味がないですからね、、、。
とはいえ、そもそも優待制度は、ある意味企業が株主に与える特典に過ぎません。取締役会で、止めようぜとなればいとも簡単に廃止・縮小できてしまいます。とても不安定なものです。
実際、コンビニジムのちょこざっぷの優待では、もともと、まとまった株数を持っていると、月会費の1年間全額無料だったのですが、その影響で売上が激減となったため、売り上げ確保のため、半額の割引に変更になりました。そういうケースもあるので、藤田観光もどうなるか予断を許しませんよね。
もっとも、インバウンド需要もそろそろピークアウトか、という報道もあります。
国内ホテルの客室料金の上昇が鈍ってきた。客室単価は2025年前半まで前年同月比の上昇率がおおむね2桁の傾向にあったが、直近は3カ月連続で1桁の伸びにとどまる。料金の高額化を受けた日本人の旅行控えが主因とみられる。上昇をけん引してきたインバウンド(訪日外国人)の消費意欲が落ち着いてきたとの見方も出ている。不動産データ分析大手、米コスター・グループ傘下のSTRがまとめた8月の国内ホテルの平均客室単
大阪万博も終わって、少しはマシになるような気もしますけど、どうなるか気になりますよね。